■出版社:東洋経済新報社
世界的に、サッカーのＷ杯の放映権料が高騰し続けていることなどから、スポーツビジネスが成長産業であることが本誌よりよく分かる。
中国インドも、衣食住が足りればスポーツを含む娯楽にますますお金を使うだろうが、現状では、かなり影は薄い。
日本のスポーツビジネスは、電通が一人気をはいているが、その他は内向きで、あまり期待が持てないことが本特集でよく分かる。
元気のいいのは巨人、女子プロゴルフ、フィギア、マラソンだそうである。あげてみると結構あるが。
ニュースでスポーツ庁を作る計画が政府にあると聞いたが、結局政府がお金をばらまくシステムが出来るだけではないのか。
本誌で種々分析しているように、個々のスポーツがビジネスとして成り立ち、成長するような仕組みが大事ではないかと感じられる。
それにしてもオリンピックとサッカーＷ杯の日本企業が支払ったテレビ放映権料は、何に使われているのだろうか？
もしかして、スポーツビジネスは、貿易として考えると大幅赤字で、ＩＯＣやＦＩＦＡを大きく日本企業が儲けされているのだろうか？
スポーツ競技のルール作りで負けている日本が、スポーツビジネスの仕組み作りでも負けているのは当然ではあるが、
何か方策はないのか。日本の立場としてスポーツビジネスがどうあるべきかの記事が無いのが少し残念ではある。
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